学校に行くのが「当たり前」だった時代から、今や「どう学ぶか」「なぜ学ぶか」が問われる時代へと変わりつつあります。子どもたちはAIやグローバル化、価値観の多様化といった激動の社会の中で、自分なりの答えを見つけ、自分らしく生きる力を求められています。しかし実際には、「テストの点数がすべて」「先生の言うことが正解」といった固定観念が、いまだに多くの教育現場に根強く残っています。
そんな中、「エージェンシー教育」という新たな考え方が注目されています。これは、生徒自身が学びの目標を立て、他者と協力しながら、自ら行動していく力――つまり“主体性”を育む教育です。従来の「与えられた課題をこなす」学びではなく、「自分で課題を見つけて挑む」学びへと、転換が求められているのです。
でも、ふと立ち止まって考えてみてください。
「自分の子どもが本当に自立して学べていると言えるだろうか？」
「学校教育は子どもたちの“生きる力”を本当に育てているのだろうか？」
そんな問いが浮かぶ方もいるかもしれません。
教育の現場では、成績や受験に追われて本来の学びの意味が見失われていることも少なくありません。そしてこれは、教師や保護者にとっても同じです。どうすれば、子どもたちが主体的に学び、自らの人生を切り開いていけるようになるのか――その鍵となるのが「エージェンシー教育」なのです。
エージェンシー教育とは何か：学びの自律性と未来を切り拓く力の本質
エージェンシー教育とは、学習者が「自らの学びに責任を持ち、目標を主体的に設定し、他者と協働しながら学びを進める力（エージェンシー）」を育む教育理念および実践のことです。この概念は、OECD（経済協力開発機構）が提唱する『ラーニング・コンパス2030』において中心的な概念として取り上げられており、21世紀の教育の最前線に位置づけられています。
なぜ今、エージェンシー教育が必要なのか？
現代社会は、変化が激しく予測困難な時代、「VUCA（ブーカ）」の時代と呼ばれています。情報や技術の進化が加速し、働き方もライフスタイルも多様化し続ける中、既存の知識やスキルだけでは通用しない状況が増えています。こうした時代に求められるのは、「与えられた知識を覚える力」ではなく、「自ら課題を見つけ、学び、行動できる力」、すなわち「エージェンシー」です。
OECDの報告書によると、将来的にAIや自動化により消失する可能性の高い職業の割合は、平均で14％、加えて32％の職種で仕事内容が大幅に変化すると予測されています。この予測は、今の子どもたちが将来就く仕事の多くが、現在は存在していない、あるいは大きく形を変えたものであることを示唆しています。したがって、教育においても「変化への対応力」「新しいものを創り出す力」「自律的に学び続ける姿勢」が中心に据えられる必要があり、その核が「エージェンシー」なのです。
エージェンシーの定義と3つの主要要素
OECDが示すエージェンシーの定義は、「未来を形作るために、自らの学びや生活に積極的に関与する能力と意思」です。これは単に「主体的に行動する力」ではなく、社会や他者との関係性の中で自分の価値観を認識し、目標に向かって戦略的に選択・行動する力を意味します。エージェンシーには以下のような主要な要素が含まれます。
- 自己決定性：自分自身で目標や行動方針を決定できること。
- 責任感：自分の行動や学習結果に対して責任を持つ態度。
- 相互依存性：他者との協力関係の中で自らの役割を理解し、調和を保ちながら貢献できる力。
このように、エージェンシーは「個人主義的な自立」ではなく、「共に生きる中で自らを律し、貢献できる力」として位置づけられています。
生徒エージェンシーと教師エージェンシーの相互関係
エージェンシー教育には、主に2つの側面があります。一つは生徒エージェンシー、もう一つは教師エージェンシーです。
- 生徒エージェンシーとは、生徒が学びの主人公として自ら学習を計画し、実行し、振り返りを通して改善していく力のことです。たとえば、自分の関心のあるテーマで探究を行い、自分の言葉でプレゼンテーションするような学びはその典型です。
- 教師エージェンシーは、教師が単なる「教える人」にとどまらず、教育の設計者・協働者として自らの専門性を高めながら、生徒の学びを導く力のことです。教師自身が学び続け、変化に応じて教育の在り方を再構築できることが求められます。
この2つのエージェンシーは対立するものではなく、むしろ相互に依存して成長する関係にあります。教師がエージェンシーを持って教育に臨むことで、生徒もまたその姿勢に触発され、自律的な学びへと動き出すのです。
日本におけるエージェンシー教育の現在地
日本では、2020年度からの新学習指導要領において「主体的・対話的で深い学び」が重視されるようになり、その中で「エージェンシー」に近い概念が教育実践に取り入れられつつあります。しかしながら、「主体的な学び＝自分で好きなことをやること」と誤解される場合も多く、真の意味でのエージェンシー教育はまだ発展途上です。
たとえば、2022年の文部科学省調査によると、「授業で目標を自分で設定して学んだことがある」と答えた中学生は全体の約28％にとどまっています。また、「自分の学びを振り返る機会がある」と答えた高校生も約34％に過ぎません。これは、学習者主体の教育がまだ一部にとどまっている現状を浮き彫りにしています。
エージェンシー教育がもたらす効果
エージェンシー教育が成果を上げる根拠として、世界各国の実践と研究成果があります。
たとえば、フィンランドでは学習者中心のカリキュラム改革の中でエージェンシー教育が重視されており、「自己調整型学習者」はそうでない生徒に比べて学力が10〜15％高い傾向にあると報告されています（OECD調査、2018年）。また、PISA（国際学力調査）の結果では、「学習への動機づけが高い生徒」は読解力・数学・科学いずれにおいても有意にスコアが高くなることが示されています。
つまり、エージェンシー教育は「自律した学習者」を育てるだけでなく、「学力の向上」にも貢献することがわかっており、効果と実践の両面で信頼できる教育アプローチなのです。
エージェンシー教育はどのように育成されるのか？
以下のような実践が、エージェンシー教育を支える方法として注目されています。
- 目標の可視化と共有：生徒が自分の目標を持ち、クラス全体でそれを共有することで、相互支援が生まれる。
- リフレクションの時間の確保：毎回の授業や単元終了時に、自分の学びを振り返る習慣をつける。
- 選択肢のある課題設定：一つの正解にとどまらず、複数のアプローチが可能な探究課題やプロジェクトを用意する。
- 教師のファシリテーター化：教えることよりも、問いを投げかけ、学びを支援する役割への転換。
これらの実践により、生徒は「自分の学びが自分の人生に繋がっている」という実感を持ち、学習への意欲や目的意識が高まっていきます。
総じて、エージェンシー教育は、「自分で学びを選び、進め、振り返る力」を育てる教育です。それは個人の成長を促すだけでなく、変化の激しい社会の中で「未来を生き抜く力」を与えてくれるものです。生徒と教師がともにエージェンシーを持ち、学びを協働でデザインすることで、教育はより深く、実りあるものへと進化していくでしょう。あなたの教育現場では、エージェンシーはどのように育まれていますか？
生徒エージェンシーの育成方法：自律的な学びを引き出す教育設計と実践
生徒エージェンシーの育成とは、学習者が「自分の学びを自分でマネジメントする力」を高め、目標設定・計画・実行・振り返りの一連のプロセスを主体的に遂行できるようにする教育的取り組みです。この能力は、変化の激しい現代社会において、自らの人生を切り拓くために極めて重要な資質とされています。
なぜ生徒エージェンシーの育成が重要なのか
OECDが提唱する『未来を築くためのエージェンシー』では、「生徒が自分自身の人生や社会の未来を形作る主体として学ぶこと」が21世紀型学力の中核とされています。特に2020年以降、新型コロナウイルスによるオンライン学習の急速な導入を通じて、生徒が自ら学習をコントロールできるか否かが学力の分断を生む要因になったことが、各国の報告から明らかになっています。
2021年にOECDが発表した調査によると、リモート学習期間中に「学習の進め方を自分で調整できた生徒」は、そうでない生徒に比べて数学・読解・科学の各分野で平均して12％以上高いパフォーマンスを示したことが報告されています。このような数値は、生徒エージェンシーの育成が「学びの質そのもの」を左右することを明確に示しています。
生徒エージェンシー育成のための5つの核心的アプローチ
生徒のエージェンシーを育むには、ただ「自由にさせる」だけではなく、系統だった仕組みと支援が必要です。以下に、実証的な裏付けのある5つのアプローチを紹介します。
① 自己決定を促す学習目標の設計
学習者が自分で学習の目的や到達点を考えることが、最初のエージェンシー発揮の場となります。教師が一方的にゴールを与えるのではなく、生徒が自分で「何のためにこの学びがあるのか」を考える時間と対話を設けることで、目標が「自分事」になります。
ある国内の中学校では、探究型学習において毎学期ごとに「個人テーマ設定セッション」を設けた結果、1年後の自己効力感が平均で22％向上したという報告があります（ベネッセ教育総合研究所、2022年）。
② 意味のある選択肢の提示と構造的自由の確保
生徒に「自由にしていい」と言っても、明確な指針がなければ多くは戸惑い、むしろ学びに消極的になります。そのため、選択肢を提示しつつも、それぞれに意味を持たせ、「なぜこれを選ぶのか」「選んだ結果どうなるのか」という見通しを与えることが大切です。
たとえば、レポート課題を出す際に「形式（スライド、文章、動画）」「テーマの広さ」「提出方法」の選択肢を与えた高校では、課題提出率が89％から98％へと改善し、生徒満足度も平均4.1（5段階中）から4.7へと上昇した事例があります。
③ 学びの振り返りとメタ認知の習慣化
学んだ内容を振り返り、「なぜそうなったか」「何が良かったか」「次にどうするか」を考えるリフレクション（内省）の機会を定期的に設けることで、生徒は自分の学び方に気づき、調整する力を身につけていきます。
この「メタ認知力」は、エージェンシーの中核をなすスキルです。国立教育政策研究所の研究によると、毎週1回以上リフレクションを行っている生徒は、年間の学力テストの得点伸び率が1.5倍以上に達する傾向が確認されています（2023年報告書）。
④ 協働と対話による学びの社会的構築
他者との関わりの中で自分の考えを表現し、対話を通じて考えを深める経験は、エージェンシーを個人のスキルにとどめず、「社会的スキル」として発展させる鍵になります。
特に、グループ探究やピアレビュー（仲間同士の評価）などの実践を通じて、「自分の意見を持ちつつ、他者の意見にも耳を傾ける姿勢」が自然に身につきます。文科省の実験校プロジェクトでは、定期的なグループ探究を導入した中学校において、生徒の対話スキルの自己評価が半年で約30％向上したという結果が得られています。
⑤ 教師との信頼関係に基づく「安全な挑戦環境」
エージェンシーの発揮は「失敗しても大丈夫」という安心感があってこそ成立します。教師が生徒の行動を評価するのではなく、プロセスや試行錯誤自体を尊重することで、生徒はより自由に、創造的に学ぶようになります。
たとえば、チャレンジしたこと自体を称賛する「プロセスフィードバック」を導入した小学校では、課題に対する挑戦率（課題に「やってみる」と答えた割合）が36％から71％に急増したという報告があります（日本教育心理学会、2022年大会発表）。
日本の学校現場における課題と転換点
一方、日本の教育現場では、依然として「与えられた課題をこなす力」や「平均点以上を取ること」が重視されがちで、エージェンシーの育成は体系的に取り組まれていない学校も少なくありません。
ある高校のアンケート調査では、「学びの計画を自分で立てた経験がある」生徒は全体の27％にとどまり、「授業中に自分の意見を述べる場面が多い」と感じている生徒も約32％という結果でした（2022年・全国高等学校教育調査）。これは、学習の主導権がまだ教師に強く握られている証拠です。
しかし、探究学習・総合的な学習の時間・ICTを活用した個別最適化などを通じて、着実に変革の兆しも見えています。特に、GIGAスクール構想により一人一台端末が整備されたことで、学習ログの記録やリフレクションの習慣化が技術的に可能となった今、エージェンシー育成の土壌は整いつつあるといえるでしょう。
総じて、生徒エージェンシーの育成は、一人ひとりが「自分の学びに意味を見出し、戦略的に行動する力」を持つことを目指す教育の本質的な挑戦です。それは単なる「自由な学び」ではなく、構造化された選択・内省・対話・信頼の中で生まれる意欲と自律性です。これからの教育において、生徒が「学びの主体」であると同時に「社会の創り手」であるという認識が広がるとき、日本の教育はようやく本当の意味での変革を迎えることになるでしょう。教師・学校・地域社会が一体となって、この変化を後押しできるかが、未来を決定づける鍵となります。
教師エージェンシーの役割と実践：生徒の主体性を支える教育の変革ドライバー
教師エージェンシーとは、教育現場において教師が自身の教育的信念や専門性に基づいて意思決定を行い、学びの環境を主体的に設計し、変革していく力を指します。単に「指導をこなす」存在ではなく、「学習の共創者」として教育の質を根本から支える中心的役割を担うのが現代における教師のあり方です。エージェンシー教育における生徒の主体性は、教師自身が自らの教育観と実践を内省し、進化させる意志を持つときに初めて根づくのです。
教師エージェンシーが果たす本質的な役割
OECDは『教師の専門職性とエージェンシーに関する報告書（2021）』の中で、次のように述べています。「教師のエージェンシーは、教育改革を実際に現場に根付かせる鍵であり、教員が自らの裁量と責任のもとで教育実践を調整・創出できるようになることが、学習者中心の教育への転換を実現させる」。
この報告に基づき、教師エージェンシーの役割は大きく以下の3つに分類されます。
- 学習環境の創造者としての役割
- 生徒のエージェンシーを育む支援者としての役割
- 教育文化を変革するリーダーとしての役割
日本では、かつて「画一的な学力向上」を第一にした戦後型教育により、教師の裁量は狭められ、文部科学省や教育委員会によるトップダウン的な指導が主流でした。しかし近年では、「個別最適な学び」や「探究的な学び」を実現するには、教師自身が主体性を持ち、試行錯誤を重ねて現場を進化させる存在でなければならないという認識が高まっています。
教師エージェンシーを発揮する4つの実践的アプローチ
教師エージェンシーを単なる「自主性」と捉えるのではなく、より制度的かつ実践的に発揮するには以下の4つの要素が必要とされます。
① 教師自身の専門性と教育信念の明確化
教師がエージェンシーを発揮するには、まず自身が「なぜ教えるのか」「どんな学びを目指すのか」といった教育信念を内省し、言語化することが不可欠です。教育の目的が明確でなければ、変化への主体的対応はできません。
たとえば、東京都内の公立中学校で導入された「教師の教育ビジョン共有研修」では、教員が自身の信念を語り合う場を設けた結果、授業改善のアイデア提出数が前年比で2.4倍に増加し、「教育の方向性が明確になった」と回答した教師は84％に達したと報告されています。
② カリキュラムと授業の柔軟な再設計
エージェンシーを発揮する教師は、与えられた教科書や指導案を盲目的に追うのではなく、生徒の実態に応じて教材を組み替え、問いを再構成し、柔軟な授業を構築します。これは「指導力」というよりも「デザイン力」と呼ぶべき能力です。
文部科学省の調査によると、教員が「教材を自作・再構成する割合」が高い学校ほど、生徒の主体的学習時間が平均で週3.2時間多いというデータがあります。これは、教師の創造性と裁量が、生徒の主体性を喚起する要因であることを示しています。
③ チームとしての協働と対話による意思決定
教師一人が孤立して授業改善に取り組むのではなく、学年・教科・学校全体で協働する「組織的エージェンシー」が求められています。フィンランドでは、教師が週に数回ミーティングを行い、教育方針や授業改善について対話を重ねる文化が定着しています。
日本でも一部の自治体でこの動きが始まっており、ある地方都市の小学校では、教師間の定期対話と共同授業設計を導入した結果、指導案の質向上に加えて、教師の職務満足度が前年比で38％上昇したと報告されています（日本教育工学会、2023年発表）。
④ 制度的支援と時間的余裕の保障
教師エージェンシーは、精神論ではなく「構造的支援」によって保障されるべきです。業務過多・過剰な校務・人員不足といった状況では、どれだけ高い志を持っていても実行力が削がれます。
OECD TALIS（国際教員指導環境調査、2018年）によれば、日本の教員の週あたりの平均勤務時間は53.9時間と加盟国中最長であり、そのうち授業準備に使える時間は約6時間と、全体の11％程度にとどまるという実態が明らかになっています。これは、教師が創造的で柔軟な授業を設計する時間的リソースが不足していることを示しています。
つまり、教師エージェンシーを真に発揮させるには、学校運営や国の教育政策レベルでの「余白」の設計が不可欠であると言えるでしょう。
教師エージェンシーと生徒エージェンシーの相関関係
興味深いのは、教師エージェンシーが高い学校ほど、生徒エージェンシーの発現も高くなるというデータです。これは、教師の姿勢や指導法がそのまま生徒の学びのスタイルに反映されることを示唆しています。
たとえば、兵庫県内のある中学校では、教師が「生徒と共に問いを立て、答えを探す授業モデル」を実践したところ、生徒の「学習に意味を感じる」という回答が前年比で21％上昇し、探究課題に対する継続意欲も2倍に跳ね上がったという結果が得られました。
これはまさに、教師の主体性が生徒の主体性を引き出す「鏡」となっている証拠です。教育改革は制度によって起こるのではなく、「教師の内発的変化」から始まるという根本的な事実を、改めて認識すべき時期に来ているのです。
総じて、教師エージェンシーは、教育の最前線に立つ教師が、自身の理念と現場の実情をつなぎ、未来の学びを設計していく創造的な力です。それは単なる業務遂行ではなく、「教育とは何か」を問い直し続ける姿勢に根ざしています。そしてその姿勢が、生徒の学び方や在り方にも波及し、エージェンシー教育の土台となるのです。今、私たちは「教える者」の役割を根本から見直し、「変革する者」としての教師像を再構築する必要があります。そのプロセスこそが、教育を未来につなぐ真の改革になるのです。
エージェンシー教育の未来と課題
エージェンシー教育は、変化の激しい現代社会において、学習者が柔軟で主体的に対応する力を育むための重要なアプローチです。しかし、その実践にはいくつかの課題も存在します。
教育環境の整備
エージェンシー教育を実現するためには、学習者が主体的に学べる環境の整備が必要です。教室のレイアウトや学習資源の充実、ICTの活用など、物理的・技術的な環境の改善が求められます。
教師の支援体制
教師がエージェンシー教育を実践するためには、研修やサポート体制の充実が重要です。教育機関や行政が、教師の専門性向上や実践支援を行うことで、エージェンシー教育の普及が促進されます。
評価方法の見直し
エージェンシー教育では、学習者の主体性や協働性など、従来のテストでは測りにくい能力の評価が必要です。ポートフォリオ評価や自己評価、相互評価など、多様な評価方法の導入が求められます。
これらの課題に対応することで、エージェンシー教育の実践が進み、学習者が未来を切り拓く力を身につけることが可能になります。教育関係者や政策立案者が連携し、エージェンシー教育の推進に取り組むことが重要です。
▼今回の記事を作成するにあたり、以下のサイト様の記事を参考にしました。
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