私たちの周りには、テレビやインターネットなどから、毎日たくさんの情報が入ってきています。その中には事実と異なる情報も含まれています。特に科学に関する情報は、専門的で難しい内容が多く、一般の人にはよくわかりにくいことがあります。
また、現代社会は「リスク社会」と呼ばれており、科学技術の発達によって新しいリスクが生まれてきました。原発事故やコロナ禍などがその例です。そのような中で、専門家の役割をめぐる混乱も起きています。
メディアで専門家の意見を見る機会は多く、その情報を信頼しがちです。しかし、一方で「陰謀論」のように、専門家を疑う声も出ています。つまり、専門家に対する「信頼」と「不信」の両方の感情を持っているのが現状です。
この「信頼」と「不信」の分かれ方は、どのように生まれているのでしょうか。ドイツの社会学者ウルリッヒ・ベックは、リスク社会では一般の人々が「科学的論証」に頼るようになるが、それによって逆に科学を批判できるようになると指摘しています。つまり、科学に頼りつつも不信感も持つ、そのような複雑な状況が生まれているのかもしれません。
科学の情報には、さまざまな意見や証拠があります。科学者たちは、自分たちの研究結果を「科学的証拠」として発表しますが、その証拠が本当に正しいかどうかを判断するのは難しいことです。さらに、科学者たちの間でも意見が分かれることがあります。これが、科学の内部と外部での「科学的証拠」のズレを生む原因となります。
このズレが生じると、一般の人々は、どの情報を信じればよいのか迷ってしまいます。専門家の意見を信じる人もいれば、逆に専門家を疑う人もいます。特に、インターネット上では陰謀論やデマが広がりやすく、専門家への不信感が高まることがあります。
そこで、各々ができることは、情報を鵜呑みにせず自分で調べること、複数の信頼できる情報源から情報を得ること、そして基本的な科学の知識を身につけることです。
こうした「科学的証拠」の概念に着目しながら、専門家への信頼と不信の分かれ目のメカニズムを歴史社会学的に検討した研究を見ていきたいと思います。そして、この研究が信頼に値するものなのかも、読者の方が自分で判断していただければと思います。
この研究は、現代社会における専門知の信頼と不信の問題を歴史社会学的に解明することを目的としています。この研究は、特に「証拠」および「科学的証拠」の概念に注目し、科学の内部と外部での真偽判定のズレやその形成過程を明らかにすることを目指しています。
研究の背景と目的
現代社会は「リスク社会」として特徴づけられ、原発事故やパンデミックなどのリスクが顕在化しています。この中で、専門知に対する信頼と不信の分極化が問題となっています。ウルリッヒ・ベックの理論によれば、一般人が「科学的論証」に依存することで、科学の外部から科学を批判することが可能になり、個別の「科学的知見」の相対化が進むとされています。この仮説の妥当性を歴史的に検討することが本研究の目的です。
研究の方法とアプローチ
この研究は、「科学的論証」の重要な要素である「科学的証拠」の概念とそれに関わる実践の歴史を分析します。具体的には、科学の内部と外部における「証拠」の多元化が進んだ結果、内部と外部のズレが系統的に発生し、科学の提示する「科学的証拠」が科学の外部では通用しなくなるメカニズムを明らかにします。
研究の意義
この研究は、リスク社会論における専門知に対する信頼と不信の問題に対する理解を深めるだけでなく、現代社会における科学と非科学の境界線の形成や、科学的証拠の歴史的展開についても重要な知見を提供します。また、専門知への不信にどう対応していくかという今日的問題に取り組むための判断材料を提供する意義があります。
リスク社会における専門知の位置とその再編：「証拠」概念の歴史に着目して
専門知識や科学技術は、日常生活を支える重要な要素
日々の生活を支えているのが、専門家の知識や科学技術です。医療、エネルギー、情報技術など、様々な分野で専門家の知識に頼っています。これによって、過去には考えられなかったような便利な生活を送れるようになりました。
しかし同時に、専門家に対する「信頼」と「不信」の両方の感情が生まれてきています。専門家の知識は本当に信頼できるのでしょうか。その境界線はどこにあるのでしょうか。
専門家の知識が信頼されるのは、その知識が実証的で、問題解決に役立っていると感じられるときです。一つの例として、がんの治療法が進歩したことで、がんの5年生存率が1980年代の50%前後から2020年には70%近くまで上がったことが挙げられます。このように数値的な改善が見られると、専門家の知識に対する信頼は強くなります。
一方で、専門家の知識が個人の生活や価値観と合わない場合、その信頼は簡単に失われてしまいます。特に、遺伝子編集技術やクローン技術など、先進的な科学技術に対しては、多くの人が倫理的な問題を感じることがあります。2018年に中国で行われたゲノム編集を使った双子の誕生は、そうした倫理的な議論を呼び起こしました。技術的には成功していても、多くの人々はこれに不信感を持ちました。
つまり、専門家の知識に対する信頼の境界線は、その知識の実効性だけでなく、社会的・倫理的な側面ともつながっているのです。
専門家の知識が果たす役割 – リスク社会の中で
日々の生活は、科学技術の発展によってとても便利になりました。しかし同時に、新しいリスクも生まれてきています。そのリスクにどのように対処するかが、大きな課題となっています。
この「リスク社会」の中で、専門家の知識は二つの役割を果たしています。一つは、リスクを管理し、予測し、軽減する役割です。専門家の知識があれば、リスクに対処することができます。
しかし他方で、専門家自身が新しいリスクを生み出す源にもなっているのです。一つの例として、原子力発電は大量のエネルギーを供給してくれますが、放射性廃棄物の処理や原発事故のリスクも伴っています。1986年のチェルノブイリ原発事故や2011年の福島第一原発事故は、技術的な失敗が深刻な環境汚染と健康被害をもたらしました。このような事例で、専門家の知識に対する信頼が大きく揺らいでしまいました。
また、気候変動問題もリスク社会の一例です。科学者たちは長年、気候変動のリスクを警告してきましたが、実際の対策が進まないことで、多くの人々が専門家への不信感を持っています。2022年の国連気候変動会議では、地球温暖化を1.5度以内に抑えるための行動が急がれていますが、多くの国や企業が具体的な行動を取らないことで、科学者や政策決定者への不信感が高まっているのです。
つまり、専門家の知識は生活を支えてくれる一方で、新しいリスクを生み出す可能性も秘めているのが現状なのです。
科学の証拠とヒトの感覚の違い
生活の中では、科学的な証拠と、ヒトが直接感じる日常の経験との間に、ズレが生じることがあります。この違いが、専門家の知識に対する信頼を揺るがす大きな要因になっています。
ヒトが直接感じる現実と、科学者が実験や統計データに基づいて示す客観的な事実との間で、認識や理解に差が生じることがあります。この問題について、事例や数値を交えながら、科学的な証拠と日常感覚のズレについて詳しく見ていきましょう。
ワクチンの副作用をめぐる科学的な証拠とヒトの感覚
新型コロナウイルスのパンデミックが始まってから、ワクチン接種に対する不安や反対の声が広がってきました。これは、科学的な証拠とヒトの日常感覚の間にズレが生じているためです。
科学的な研究によると、ワクチン接種は新型コロナウイルスの感染予防や重症化の防止に大きな効果があることが分かっています。一つの例として、ワクチン接種をした人は、していない人に比べて、感染後の入院リスクが約10分の1に減少し、死亡リスクも大幅に低下するというデータがあります。
しかし、多くの人は日常的にメディアやSNSで、ワクチン接種後の副作用の話題に触れることが多く、それが不安を広げる要因になっています。実際、ワクチン接種後に心筋炎が発生したケースが報告されたことで、特に若い人たちの間でワクチン接種への不安が高まりました。
ただし、科学的なデータを見ると、心筋炎のリスクは極めて低く、100万人に10～20人程度しか発生していないことが分かっています。一方で、新型コロナウイルスに感染した場合の重症化リスクはかなり高いのです。
つまり、「科学的な視点からみたリスク」と「ヒトが感じる不安」の間に大きな差があるのが現状なのです。科学的な証拠と日常感覚のズレが、ワクチンに対する不信感を生み出しているのです。
気候変動を感じる実感と科学的な証拠の違い
気候変動について、ヒトの感じ方と科学的なデータには違いがあります。
科学者たちは、地球の気温が上がっていること、その原因が人間の活動にあることを、ほとんど全員が同意しています。データを見ると、1880年から2020年にかけて、地球の平均気温は約1.18度も上がっていることがわかります。特に最近は、気温の上昇が急激で、気候変動が原因で、異常な天気が増えているのです。
しかし、ヒトの日常生活の中では、このような長期的な気候変動の影響を実感するのは難しいことがあります。寒い冬に大雪が降った年には、「温暖化しているはずなのに寒い」と感じる人もいるでしょう。
気温が安定している地域に住む人や、気候変動の影響が直接生活に現れない地域の人は、「本当に気候変動が起きているのか」と疑問を持つことがあります。
この日常感覚と科学的なデータの違いを埋めるには、長期的な視点が大切です。短期的な寒さや地域の天気の変化は、気候変動全体を否定するものではなく、むしろその一部なのです。一つの例として、2021年の大雪は、温暖化による大気中の水蒸気量の増加と関係があると説明されています。
つまり、ヒトが直接感じる気候と、科学的なデータには差があるということです。この違いを理解し、長期的な視点で気候変動を捉えることが大切なのです。
食生活と健康に関する専門家の意見の変化
食事と健康の関係について、専門家の意見は過去何十年も変わり続けています。これが、一般の人々に大きな混乱をもたらしているのです。
1950年代から1980年代にかけては、脂肪の摂取が心臓病や肥満の原因だと考えられ、低脂肪の食事が推奨されていました。しかし、1990年代以降の研究では、特定の脂肪、特にトランス脂肪酸が問題で、適度な脂肪摂取が健康に良いと分かってきました。
このように、食事に関する専門家の意見が絶えず変わるため、一般の人は「専門家も一貫していないな」と感じるようになりました。確かに、研究が進んで新しいデータが得られれば、栄養ガイドラインを修正するのは当然のことです。でも、これが「意見がころころ変わる」と受け取られると、日常感覚で不信感が高まってしまうのです。
一つの例が、炭水化物制限ダイエットの広がりです。2000年代以降、低炭水化物食が体重管理に効果的だという科学的な証拠が増えてきましたが、従来のガイドラインでは炭水化物中心の食事が推奨されていました。2010年には、米国の肥満率が35%にも達し、多くの人がガイドラインに不信感を持つようになりました。その結果、低炭水化物ダイエットが急速に広まっていったのです。
つまり、食事と健康について、専門家の意見が常に変化している中で、一般の人々は大きな混乱を感じているのが現状なのです。
科学的な証拠を正しく伝えるのは難しい
ヒトの日常の感覚と、科学的な証拠には違いがあります。この違いを解消するには、科学の進歩を正確で分かりやすく伝えることが大切です。しかし、それにはいくつかの問題があります。
科学の研究は非常に複雑で、一般の人にはなかなか理解しにくいことがあります。また、メディアがセンセーショナルな内容を報道することで、科学的な証拠の重要性が曖昧になることもあります。
ある研究結果について、メディアが一部だけを取り上げて大きく報道することがあります。2011年の研究では、ある抗がん剤が「がんを治す薬」と報じられましたが、実際にはその薬は特定のがんにしか効果がなく、一般的な治療法としては使えませんでした。
このように、科学的な証拠を誤解させる情報が広まると、日常感覚との違いが広がり、人々の信頼を失わせてしまうのです。
科学的な証拠と日常感覚の違いは、今の社会で大きな問題になっています。この問題を解決するには、データを透明にし、わかりやすく説明すること、そして市民と対話することが不可欠です。専門家が知識を効果的に伝えるだけでなく、一般の人も批判的に情報を受け取り、理解を深める努力が必要なのです。
情報が多すぎることで、専門家への信頼が揺らいでいる
現代社会では、膨大な量の情報に常にさらされており、メディアの影響力はかつてないほど大きくなっています。この情報の洪水の中で、専門知識に基づいた信頼できる情報と、誤った情報、偏った情報が混在しており、情報過多の状況が専門知に対する信頼と不信を生み出す一因となっています。ここでは、メディアと情報過多がどのように現代の社会に影響を与え、専門知に対する信頼を揺るがしているのかを、実例やデータを交えながら考察していきます。
情報過多とは何か？
ヒトは今、膨大な量の情報に常にさらされ、メディアの影響力も、かつてないほど大きくなっています。この情報の洪水の中には、信頼できる専門知識に基づいた情報と、誤った情報や偏った情報が混在しています。
このような情報過多の状況が、専門家に対する信頼と不信感を生み出す一因になっているのです。
このように、科学的な証拠を誤解させるような情報が広まると、日常感覚との違いが広がり、結果として専門家への信頼を失わせてしまうのです。
現代社会では、情報の洪水の中から正しい知識を見極めることが難しくなっています。この問題を解決するには、データの透明性を高め、わかりやすい説明をすること、そして専門家と市民の対話を深めることが重要です。一人一人も、批判的に情報を受け取り、理解を深める努力が必要なのです。
情報が多すぎることで、嘘の情報やバイアスがある情報が広まっている
ヒトは今、膨大な量の情報に常にさらされています。その中には、正しい情報と一緒に、嘘の情報やバイアスがかかった情報も混ざっています。これが大きな問題となっています。
一つの例として、2020年の新型コロナウイルスのパンデミック時のことが挙げられます。この時期、正確な医療情報が求められる一方で、SNSを通じて誤った情報や陰謀論が広まりました。米国の調査では、約36%の人がSNSでコロナに関する誤情報に接したと報告されています。こうした誤情報は、ワクチン接種に対する不信感を助長し、結果的に公衆衛生に対する信頼を損なう原因となりました。
また、SNSのアルゴリズムの影響で、ユーザーは自分が信じている意見や視点に偏った情報にのみ接する傾向にあります。この「エコーチェンバー」や「フィルターバブル」と呼ばれる現象によって、同じ話題でも立場の違う人々が対立を深めることになります。2020年の米大統領選挙時の調査では、SNSを通じて政治的に偏ったニュースを受け取る有権者が44%にも達していたことが分かっています。
このように、情報が溢れ返る中で、嘘や偏りのある情報が広まることは大きな問題となっています。正確な情報を見極め、対立を避けるためには、一人ひとりが批判的に情報を受け取る努力が必要不可欠です。
メディアが一部の意見だけを取り上げることで、偏った情報が流れている
メディアは、視聴者やクリック数を稼ぐために、センセーショナルな内容や極端な意見を取り上げがちです。特に、科学的な議論やリスクに関する報道においてその傾向が強くなっています。
気候変動に関する報道では、科学者の97%以上が人間による気候変動を支持しているにもかかわらず、メディアでは「両論併記」の形で、気候変動に懐疑的な意見も同等に扱われることが多いのです。これは、視聴者に「科学的なコンセンサスが存在しない」と誤解させ、日常感覚において気候変動への懐疑が強まる原因となります。
2016年の研究では、米国の主要ニュースメディアが気候変動に対する報道をどのように扱っているかを分析した結果、懐疑的な意見に対して過剰な時間を割いていることが明らかになっています。このようなバランスの取れない報道は、科学的な証拠を正確に伝えることを妨げ、視聴者の間で不信感を助長する要因となるのです。
メディアが一部の意見だけを取り上げることで、偏った情報が流れてしまう問題は深刻です。正確な情報を受け取るためには、一人ひとりが批判的に情報を吟味し、多角的な視点を持つことが重要です。専門家と市民が対話を重ね、信頼関係を築くことも欠かせません。
メディアが専門家の意見を扱う際の問題点
メディアが専門家や科学的な証拠をどのように扱うかは、情報が溢れる現代社会において重要な問題です。
メディアは時に、専門家の意見を歪めたり、科学的な不確実性を強調したりすることで、視聴者の関心を引こうとすることがあります。特に科学の分野では、研究結果が常に100%確実なものではなく、仮説や統計的な推測に基づくことが多いため、これを正確に伝えるのが難しい場合があります。
2020年の新型コロナウイルスに関する初期の報道では、マスクの効果をめぐる混乱が生じました。当初は一部の専門家から、一般市民がマスクを使う必要がないという見解が示されていましたが、その後の研究でマスクが感染拡大を防ぐ有効な手段であることが確認されました。この変更は新しい科学的な証拠に基づいて行われたものですが、メディアでは「専門家の意見が分かれている」として取り上げられ、多くの人々がマスクの効果に対する不信感を持つことになりました。
このように、メディアが専門家の意見を正確に伝えないことで、視聴者の理解が深まらず、不信感が生まれてしまうのです。正確な情報を得るためには、一人ひとりが批判的に情報を吟味し、専門家との対話を深めていく必要があります。
情報を正しく見極める力を身につけることが大切
常にさらされている膨大な量の情報の中には、信頼できる情報と、信頼できない情報が混在しています。この状況の中で、一般の人々が正しい情報を選び、信頼できる情報源にアクセスするためには、メディアリテラシーが重要になっています。
メディアリテラシーとは、情報を批判的に分析し、その信頼性やバイアスを見極める能力のことです。
一つの例として、フィンランドでは2014年以降、学校教育の中にメディアリテラシーが組み込まれています。学生たちがフェイクニュースや偏った報道に対して、批判的に対処できるスキルを身につけることを目指しているのです。その結果、2021年の報告書では、フィンランドがフェイクニュースへの感度が最も高い国と評価されました。
一方、米国ではメディアリテラシー教育が州ごとにばらつきがあり、その結果、情報に対する信頼度が低下している傾向が見られます。
メディアの影響力が強まる中で、情報を正しく見極める力が求められています。学校や地域での教育、そして専門家との対話を通じて、メディアリテラシーを身につけていくことが大切なのです。
情報が溢れる中で、正しい情報を見抜く力を身につけることが大切
情報が溢れ返る現代社会において、この問題を解決するためには、いくつかの取り組みが必要です。
まず重要なのが、メディアリテラシー教育の強化です。特に、インターネットを多く利用する若い世代に対して、情報の信頼性を判断する力を身につけてもらうことが求められます。
また、SNSやニュースサイトなどのプラットフォームも、誤情報の拡散を防ぐため、アルゴリズムの透明性を高め、ユーザーが自分がアクセしている情報を把握できるようにするなど、改善を図るべきです。
さらに、メディア側にも責任があります。科学的な証拠を正確に伝えるため、センセーショナルな見出しや断片的な情報ではなく、データの背景や制約も含めたバランスの取れた報道を心がける必要があります。これにより、視聴者が正しい理解に基づいて判断できるようになります。
情報が溢れ返る中で、誤情報や偏った報道が専門家への信頼を損ね、社会の分断を招くことがあります。この問題を解決するには、メディアリテラシーの向上と、メディア側の責任ある報道が不可欠です。一人ひとりが正しい情報を見抜く力を身につけることが、何より大切なのです。
専門家への信頼を取り戻すためには何が必要か？
今、専門家の知識や意見に対する一般の人々の信頼が低下しています。この信頼を取り戻すためには、いくつかの取り組みが重要です。
まず、専門家自身が一般の人々とのコミュニケーションを改善することが欠かせません。専門的な内容を、わかりやすい言葉で説明する努力が必要です。
一つの例として、2015年に設立された「ピント・オープンサイエンス財団」では、科学者が一般の人々と直接対話するイベントを開催しています。そこでは、科学的な証拠の根拠や前提条件を、分かりやすく説明しています。
また、医療の分野では、「Evidenced-Based Medicine」(EBM)という考え方が広まっています。EBMでは、最新の科学的証拠に基づいて治療法を決めるだけでなく、患者さんにも治療の選択肢やリスクを丁寧に説明することが重要視されています。がんの治療では、「インフォームド・コンセント」と呼ばれる取り組みが行われるようになりました。
さらに、一般の人々自身が、メディアリテラシーを高めることも大切です。情報が溢れる中で、正しい情報と間違った情報を見分ける力を身につける必要があります。フィンランドでは、中学校でメディアリテラシー教育が行われており、その結果、国民が誤情報に敏感になっているそうです。
専門家への信頼を取り戻すには、専門家自身による丁寧な説明、医療分野の取り組み、そして一般の人々のメディアリテラシー向上など、様々な取り組みが必要とされています。
まとめ: 専門家への信頼を取り戻すには、お互いの努力が必要
ヒトは、専門家への信頼と不信が分かれ合う状況に直面しています。しかし、この分かれ合いは必ずしも避けられないものではありません。
専門家への信頼を取り戻すためには、いくつかの取り組みが重要です。まず、専門家自身が、科学的な証拠をわかりやすく説明し、一般の人々との対話を深めることが欠かせません。
また、一般の人々も、情報を正しく理解し、批判的に受け止める力を身につける必要があります。メディアリテラシーの向上により、正しい情報と間違った情報を見分ける力を養うことが大切です。
結局のところ、専門家への信頼は双方向のプロセスなのです。専門家が市民に対して開かれた姿勢を示し、市民が真摯に向き合うことで、信頼は築かれていきます。
この信頼が深まれば、社会が直面する複雑な課題に、より賢明に対処できるはずです。
信頼の再構築には時間がかかりますが、専門家と一般の人々が共に歩む道を模索し続けることが、未来への希望につながると信じています。
